会社・仕事を知る

1分でわかる
私たちのこと・
会社成長の歴史。

マーケットエンタープライズの会社や
事業にまつわるデータを可視化し、
これまでの受賞歴やメディア出演、
掲載の歴史をご紹介いたします。

数字で見るMEの特徴

売上高
190

2024年6月末時点
グループ会社数
5
2024年6月末時点
従業員数(アルバイトスタッフ含む)
706
2024年6月現在
国内外の拠点数
20
拠点
2024年6月末現在
利用者数
790

2024年6月末現在
運営WEBサービス数
48
2024年6月末現在
グループ全体総PV数
1.9
2022年実績
累計出荷国数
81

2024年6月末現在
協定締結済み自治体数
189
2024年8月末現在

楽器寄附ふるさと納税参画自治体(25自治体)
おいくら提携自治体(164自治体)

受賞歴

Japan Venture Awards
独立行政法人 中小企業基盤整備機構主催の、新たな事業の創出や市場開拓に挑戦する、高い志をもつベンチャー企業の経営者を称える表彰制度において中小機構理事長賞を受賞。
EY Entrepreneur Of The Year
「革新的なビジネス」を行う企業を世界的に表彰する「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー」に選出。
デロイト トウシュ トーマツ リミテッド
第13・14・15回 日本テクノロジーFast50
日本国内のTMT業界の企業を対象にした、過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率のランキングプログラムで3年連続受賞(主催 有限責任監査法人トーマツ)。
EY Job Creation 2013 2014 2015 受賞
雇用創出効果の高い企業として認められ、「Job Creation」を3年連続受賞(主催 EY新日本有限責任監査法人)
SBIホールディングス北尾社長 が選ぶ「先見性のある起業家」に選出
「志の高さ」が評価され、SBIホールディングスの北尾社長が選出する先見性のある起業家として「第一回北尾賞」を受賞。
ヤフオク!ベストストアアワード
ヤフオク!ベストストアアワード2017、2018、2019において、総合グランプリを3年連続受賞。2020においては、約20,000ストアの中から、最多となる5部門の部門賞を受賞。
受賞歴多数
  • デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 第13・14・15回 アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500
  • 「EO Japan Award 2015」受賞
  • ベストベンチャー5年連続受賞
  • 「シンプルスタイル大賞2021」の「サービス・空間部門」で特別賞受賞

メディア情報

TBS「それSnow Manにやらせて下さい」
成田山新勝寺周辺でSnow Manメンバーらが探した価値あるお宝を「高く売れるドットコム」バイヤーの丹羽が査定し、 価格の根拠やお宝の解説を行いました。
日本テレビ「ZIP!」
「?よミトく!」のコーナーで不要品を捨てずに処分する方法として、「おいくら」が紹介され、仕組みが解説されました。
テレビ朝日「しあわせのたね。」
思い出の詰まった楽器を未来へつなぐというテーマで、当社が参画する楽器寄附ふるさと納税が取り上げられました。当社代表の小林がナビゲーターとなり、ふるさと納税の仕組みを紹介しました。
NHK BS-1「COOL JAPAN〜発掘!かっこいいニッポン〜」
世界中で人気のUsed in Japanの中古農機について特集。グループ会社MEトレーディングが取材され、買取シーンやメンテナンスの様子などが社員のインタビューとともに紹介されました。
朝日放送テレビ「探偵ナイトスクープ」
思い入れのある楽器の売却に悩んでいた依頼者のご自宅に、当社バイヤーが訪問しました。依頼者の楽器への思いを伺いながら、バイヤーが楽器査定をする様子が紹介されました。
NHK徳島「とく6徳島」・四国放送「フォーカス徳島」
徳島市と当社が協働で進める不要品リユース事業に関する連携締結式が取り上げられ、「おいくら」の仕組みが紹介されました。
テレビ朝日「スーパーJチャンネル」
渋谷区と当社が行ったリユース事業の連携と協力に関する協定締結式が取材され、「おいくら」を用いた不要品処分方法が紹介されました。
その他
  • 日経MJ
  • 毎日新聞
  • 日本経済新聞
  • 週刊エコノミスト
  • 羽鳥慎一モーニングショー
  • 朝日新聞
  • 週刊東洋経済
  • @DIME
  • めざましテレビ
  • クイズ!THE違和感

    など多数掲載・出演

環境への取り組み

マーケットエンタープライズグループは2006年の設立以来、「持続可能な社会を実現する最適化商社」として事業を展開してきました。消費者に対してのみならず、教育・経済・自然環境など、社会的課題や外部環境が変化する中で、社会全体へ最適で持続可能な選択肢を提供しています。